ニーズ分析における2つの原則

さて本日は前回のコラムの続きになりますので
まだご覧になられていない方がいらっしゃいましたら
是非、そちらを先にお読みくださいね！！

前回コラム＜インストラクショナルデザインにおけるニーズ分析の重要性＞

前回の終わりに述べた
「じゃあ、実際にニーズ分析ってどうやるの？」という部分について。
まず大前提として、ニーズ分析において、大事な原則が2つあります。
それらを基に今回はお話しさせていただきます！

「調査対象」における原則

まず１つ目の原則として、
「調査対象は受講者本人のほかに最低2カテゴリ以上の対象を設ける」
ということです。

なぜ受講者+2カテゴリ以上なの？と疑問に思う方が大半だと思います。
では、あなたが研修に参加するケースを想定してみてください。

あなたが研修に参加するにあたり、誰に承認を頂きますか？
また、その研修の参加費用は誰が負担しますか？

おそらく、前者はあなたの上司、後者は組織の予算について権限を持つ事業部長、
あるいは組織のトップかもしれません。

効果的な研修を行うためには
研修に「送られる人(あなた)」、「送る人」、研修費用を「払う人」の
最低3カテゴリのニーズ調査が必要不可欠となります。

そのうえで研修内容や研修対象者に合わせて、
あなたの部下や同僚、さらにはステークホルダーなど
調査対象を広げていくことでより効果的なニーズ分析に繋がるのです。

「調査方法」における原則

2つ目の原則として、
「同じ状況化について異なる手法を用いて調査をする」
ということです。

では実際に調査方法を検討していく、、、その前に！
「そもそもニーズ分析にあたって、どんな情報を調査しなきゃいけないんだっけ？」
と考える必要がありますよね。

「組織が求める成果とそのために必要な能力」や「現状と理想のギャップ」、
また、「そもそもの施策における制約事項(時間や予算)」など、
ほかにも挙げればキリがありません。
これらの調査内容ありきで、調査方法を考える必要があります。

 代表的な調査方法としては以下のようなものがあります。
・アンケート
・ヒアリング
・ワークショップ
・観察
・データ分析

 さらに、これらを調査対象に合わせて組み合わせて使う必要があります。

窓口応対研修を例に考えてみましょう。
「応対スキルの現状」を調査するために…

・窓口担当者本人に対しては「観察」、「ワークショップ」
・上司に対しては「ヒアリング」
・顧客に対しては「アンケート」+「データ分析」 

というように、調査内容×調査対象者によって
調査方法を使い分けることでより効果的なニーズ分析に繋がります。

次のステップへ

これらのニーズ分析を踏まえて、初めて改善のための戦略や対策を決定していくのです！
こちらに関してはまた次回のコラムでお話しますのでお楽しみに！