【ニーズ分析方法に必要な２原則】②

2023.03.02

前回、分析方法に必要な2原則として、調査対象・調査方法について説明しました。

今回は実際に調査を行ったあとの分析方法についてご説明していきます。

研修を行うことが答えではない可能性がある

研修を行うためにニーズ分析をし、調査を行う必要があると前回説明しました。

しかし、調査結果を分析していくうちに研修では解決できない場合もあります。

「研修が解決策になるのか」といった視点を持ち、分析を行うことで効果的な研修の実現につながります。

この点を踏まえて実際に分析を行っていきましょう。

まず初めに分析しようとするニーズの性質を見極めるところからスタートしていきます。

ニーズは３つに分類分けすることができます。

自社での課題はどれに当てはまるのか考えてみましょう。

ニーズの性質の見極めができたら次は組織のレベルを決定していきます。

組織は会社全体→事業部→部・課→個人→仕事と分けることができます。

ニーズの性質の見極めで把握できた課題感は会社全体での問題なのかそれとも
部署ごとの問題、もしくは個人の問題なのかと対象は誰なのか考えていきます。

続いて、課題を解決するため対策を決定します。

方法として、５つの選択肢があり、最もどの方法が効果的かを検討していきます。

ハードやインフラなど設備面、業務プロセスなどに問題があり、
人の問題とすり替えられていないか検討する。

個人の問題に目を向けるよりも組織全体としての働きかけが必要な場合、
規則や制度の見直しなどが必要となる。

組織にマッチした人材、そのポジションに必要な人材っを採用するためのプロセスや基準、
採用担当者のスキルに問題がないか検討する。

適材適所の人材配置ができているか検討をする。

上司からコーチングが必要な場面であるのにも関わらず、研修で解決しようとしていないか検討をする。

上記５つの選択肢を検討し、これだけでは解決できず研修が必要だと感じた場合に、
解決策の一つとして研修を企画するという選択肢を選んでいきます。

分析に欠かせない視点として「研修は答えではない可能性がある」とお伝えしました。

誰に対するニーズをどのように分析を行っていけばいいのか理解をし、
何が課題なのかを把握していきます。

そのうえで改善するための解決策として何が適切なのかを考えていきましょう。