多くの企業でDXが推進されていることから、「デジタル人材」が求められています。
様々な求人サイトにおいても、業界に問わず、デジタル人材を歓迎する文句が記載されるほど、企業では不足している状況が続いているのです。

では、今いる社員をデジタル人材に育てるためには、どのような教育をすることが効果的でしょうか。
まずは、デジタル人材とはどういった人を指すのかを紹介します。

 デジタル人材とは

実は、デジタル人材に対して明確な定義は決められていないようです。
しかし、一般的にデジタル人材はというと、以下のような人材を指します。

最先端のデジタル技術を駆使して、企業や社員の成長を促し、新たな価値を提供できる人材

ここで注意しなければならないのは、単にIT技術を持っている人ではなく、
最新の技術を活用して、新たな価値を創造できる人をデジタル人材と呼ぶのです。

ビジネス環境の変化が激しい現代において、企業が生き残るためには、
これまでのビジネススキルに加えて、最新のデジタル技術を融合させ、
新たなサービスをこの世の中に提供し続けなければなりません。
そのために、多くの企業がデジタル人材を求めているのです。

また、企業だけでなく、政府もデジタル人材の育成に力を入れる方針を示しており、
2022年からの5年間で240万人育成することを目標に掲げています。

そのため、デジタル人材育成プラットフォームを構築(経済産業省)、
職業訓練のデジタル分野の重点化(厚生労労働省)、
高等教育機関等におけるデジタル人材の育成確保(文部科学省)に力を入れてく方針が示されています。

デジタル人材の役割

デジタル人材の役割は1つではありません。
経済産業省の定義では、デジタル人材の役割は以下の6つに分けられています。

・ビジネスプロデューサー
・ビジネスデザイナー
・アーキテクト
・データサイエンティスト
・UXデザイナー
・エンジニア

これらの役割は以前からありましたが、ここで言うこの6つの役割は、
役割を通してビジネスを中心に考えているが重要となります。

これまでは、この役割を単にこなせることができれば良いとされていましたが、
これからはデジタルとビジネスの2つの観点で考えることが必要となるのです。

デジタル人材に必要なスキル

上記の役割によって、必要なスキルは様々です。
ここでは、どの役割にも共通しているデジタル人材に必要な知識とスキルを紹介します。

・ITの知識

デジタル人材になるにおいて、基本的なITスキルと知識は持っていて当然です。
昨今では、テクノロジーの進化が進んでおり、日々新しい技術が開発されています。
常にアンテナを高く張り、トレンドや最新情報を逃さないようにする必要があります。

・コミュニケーションスキル

企業においてデジタル人材が必要な理由は、社内でDXを推進するためです。
DX推進は部署ごとではなく、全社的に行う必要があるため、
普段の業務では関わらない人と協力する必要があります。
そのため、互いに密にコミュニケーションが取れる関係性の構築や、
時には周囲を巻き込んで行う必要もあるため、コミュニケーション能力を高めておくことが重要です。

デジタル人材を活用する方法

・採用

新たな人材を採用することで、デジタル人材を確保することができます。
しかし、需要の高さに比べ、デジタル人材はまだまだ数が少ないのが現状です。
そのため、必要なタイミングですぐに採用できるとは限りません。

・研修と通して教育

社員に研修に参加して、教育する方法でデジタル人材を確保することも可能です。

ただし、1、2回の研修でデジタル人材になれるわけではないので、
複数回の研修と時間をかけて育成する必要があります。
すぐにデジタル人材が必要な場合は、教育で確保することは難しいですが、
長い目で見たときに、育成できる環境があると、
その風土が根付き、デジタル人材が育ちやすい職場づくりに繋がります。