日本人の働き方と、欧米の働き方で大きく違うのは、有給休暇の取得に関する価値観の違いではないでしょうか。たとえば、日本人が、ドイツへ行って「有給休暇の取得率は」と聞けば、ドイツ人は、「変な質問をするなぁ、休暇を取るのは当たり前ではないか！？」と、会話自体が成り立たないとも聞きます。

この感覚の違いは、働く、そして、休むという、価値観が全く違うことを意味します。仕事と家庭と、どちらを優先するのか、どちらを大切に考えているのか、が違うのではないでしょうか。日本の旧来の働き方は、「滅私奉公」で、自分の個を犠牲にして、ただひたすら、所属する組織に忠誠を尽くす。身を粉にして働く。私生活への犠牲もいとわないというような、働き方です。

たとえば、NHKの人気番組のアナウンサーが、親が亡くなったにもかかわらず、仕事を優先し休まなかった、、、。というようなことを公言して憚りません。また、故人となったある男性名俳優も、仕事を優先して、親族の葬儀に出席したことは一度もない、とおっしゃっておられました。こういう事例など、滅私奉公の典型的な事例ではないでしょうか。

自分の人生での一大事を犠牲にして優先すべき仕事などないでしょう。余程、総理大臣のように国家を代表するような職務でない限りは、たいていの場合、代わりがいるものです。一人が一時的にいなくなろうが、社会は平気で回ります。一人の存在は小さなもので、助け合って社会を、企業を、家庭を構成することを忘れるべきではありません。

休暇の制度を改革するということは、とりもなおさず、これまでの日本人に沁みついたよくもあり、悪しくもある伝統的な価値観の打破という問題に尽きると思われます。かといって、自分は、100％取得するのだと、一人だけで変革を測ろうとして、個人のわがままのままで終わってしまっては、改革とは言えません。ここは、企業として、目指す働き方をポリシーとして示し、全員で働くという考え方を変えなければなりません。

ワークライフバランスだけを叫ぶのではなく、そのバランス・均衡する点を、只真ん中に持ってくるというイメージではなく、それぞれの人にとっての、幸せとなる中心点は、もっと、家庭よりに据えるべきだと、そういう議論こそが必要で、重要であるのです。

ワークライフバランスという看板を掲げるだけでは、何の改革にもなりません。総論はわかるけれども、各論を論じないまま、何もしないという結果が続いていくことになります。

最終的には、その基軸点を、今よりも家庭寄りに変更していけるように、すなわち、社員が有休を100％取得しても、効率的に仕事が回っていく、人員と仕事のコントロールを企業として、各管理職全員が実施していく施策を採用しなければ実現しません。