2019年4月に「働き方改革関連法」が施行され、働き方や人材育成の在り方の見直しを迫られている企業も多いでしょう。昨今の新型コロナウイルス感染症の流行も伴い、急速に導入が進んでいる在宅勤務（テレワーク）も働き方改革の１つに挙げられます。利便性の高いTV会議ツール等の普及を追い風に、通常のオフィス業務を在宅で殆ど完結させられる企業も増えてきました。新型コロナウイルスと共存するニューノーマル（新常態）への適応の一歩と言えるでしょう。

一方で、感染症流行の真っ只中に入社した今年の新入社員への研修をはじめ、企業にとって重要テーマである「人材育成」をいかに効率的・効果的に推し進めていくかが今後の課題になってきます。従来の対面型での集合研修だけでなく、オンライン研修もハイブリッドで使い分けて、効率的・効果的な人材育成研修を行うことが求められています。

オンライン研修とは

オンライン研修には大きく２種類あります。

１．あらかじめ録画された講師による講義映像を受講生が視聴するパターン
時間と場所の制約なく研修を受けられるため、受講のハードルが下がるのが最も大きなメリットになります。受講生が同一動画を視聴するため、教育の質が均一になることもメリットでしょう。また、録画された映像を何度も見返すことができるため、事前学習や復習面でも効果を発揮します。

２．講師が講義している映像をリアルタイムで配信するパターン
こちらは時間制約を受けますが、場所を選ばず、講師の生講義を聴くのは勿論、質問やディスカッションといった双方向でのコミュニケーションが可能になります。人材研修のオンライン化を検討するに当たっては、録画型とリアルタイム配信型の特徴を見据えたうえで、どの形式のオンライン研修を導入するかが成功の鍵になります。

集合研修とオンライン研修の比較

集合研修とオンライン研修とを使い分ける際、それぞれのメリット・デメリットを把握しておく必要があります。

集合研修のメリットには、
①受講生である社員同士の関係構築に役立つ
②講師に直接質問でき、疑問点をその場で解消することで、受講生が業務実践力をスムーズに身に着けられる
この２点が挙げられるでしょう。

逆にデメリットとしては、何より研修準備に係るコストが大きいことです。講師料や教材費、社外会場を借りる場合の会場費をはじめ、社内の多忙な受講生のスケジュール調整といった機会費用も忘れてはいけません。コストが大きい分、集合研修でしか得られないメリットを十分に認識して実施する必要があるのです。

オンライン研修の最大のメリットは、場所（や時間）を問わず学習できることです。テレワークを推進している企業では、在宅でも受講できるオンライン研修に対する社内需要は相当高まっているでしょう。デメリットは集合研修のメリットの裏返しですが、受講生同士の関係性が希薄になることや、受講の強制力に欠けることが主に挙げられます。ただし、後者は管理者側で受講管理を行うシステムをしっかり構築すれば対策可能です。

以上の集合研修とオンライン研修の特性を踏まえたうえで、社員のモチベーションを高めて、職場環境の改善や業績向上に繋げられる人材研修を構築していきましょう。

集合研修とオンライン研修の特性を理解して上手に使い分けよう

集合研修とオンライン研修、それぞれのメリットを活かせるよう、人材研修の目的に応じて両方式を使い分けることが大切です。

集合研修のメリットは「受講生同士の関係構築」「疑問点の即時解消と実践力養成」になりますので、例えば、新入社員研修や職位別実務研修は集合研修が適していると考えられます。

新入社員研修の目的は、同期の横の繋がりをつくることと会社知識の初期導入ですので、集合研修におけるグループワーク等で協力し合い、横の関係構築と知識定着を達成できるでしょう。また、入社仕立てで業務繁忙ではないため、受講に係るスケジュール調整も難なく行えます。職位別実務研修は、職位の同じ社員が一カ所に集まり、同職位の社員が抱えがちな実務上の疑問点をその場で一遍に解消できる効率性が肝と言えます。研修準備に要する大きなコストと想定される研修成果とを比較衡量して計画しましょう。

次に、オンライン研修のメリットは「時間や場所の制約のない学習」ですので、内定者研修や全社員向けの総務・人事系業務研修が適すると考えられます。入社前の内定者は会社近くに住んでいないことも多いため、オンラインで場所の制約を受けない研修の方が受講生の満足度は高いでしょう。

その他には、全社員共通で必須の知識（業務遂行に関係するリーガル知識など）を習得させる研修も、受講しやすさや効率性を重視して、オンライン研修の採用が望ましいと思われます。

働き方改革の機運の高まりや新型コロナ影響を後押しに、今後オンライン研修の普及が見込まれますので、従来の集合研修の良さも認識しつつ、両方式をハイブリッドで使い分けて、効率的・効果的な人材育成を目指しましょう。