HRD用語【自己啓発】
2015.10.27
ツイート自身の能力開発やスキル習得を、本人の意思で行うこと。かつては潜在能力を引き出すための訓練をさしたが、現在では専門的な知識を身に付けることも意味し、勉強会への参加や通信教育の受講などが例に挙げられる。
最近の書店には必ず「自己啓発本」のコーナーがあります。
マネジメントやリーダーシップのことが書かれたビジネス本、
考え方や生き方を述べた心理学や哲学の本など、毎月、新刊が並びます。
その他、もっとカジュアルな内容や、スピリチュアルなものもあり、
自己啓発について、多くの人が関心を持っていることが分かります。
実は企業でも、従業員の自己啓発に対する支援額は増加の傾向にあり、
厚生労働省「能力開発基本調査」では、平成24年度は4,000円、その後1000円ずつ増え、
平成26年度には平均6,000円が正社員に支給されています。
更に、27.5%の企業が「今後3年間も増加傾向」と回答しています。
http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/104-1.html
前回記事の「学習」で、“私たちにとって経験のすべては学習だ”と述べました。
気持ちがあれば、何からでも学べるということですが、
現在、自己啓発をしている人の47.8%がその手段を、
ラジオ・テレビ・専門書・インターネット学習と答えています。
それに続くのがセミナーなど各種勉強会で、やはり学びやすい環境を選んでいるようです。
また、自己啓発の動機は
「現在の仕事に必要な知識・能力を身につけるため」が85.9%で最も多く、
「将来の仕事やキャリアアップに備えて」が60.2%、
「資格取得のため」が32.9%と続きます。
これらから、仕事への向上心が窺えますが、
誰もが自由に自己啓発に時間や予算を費やせるわけではないのが問題です。
仕事のための勉強時間が欲しくても、どうにもならない程その仕事が忙しかったり、
家事や育児で余裕がなかったりするものです。
また、日々の業務に忙殺され目指すキャリアを考えることさえ出来ないかもしれません。
仕事での成長実感ではまだ足りないと思う社員がいることを、
企業は誇るべきだと、私は思います。
企業が一つの独立した社会だと考えるなら、
「学びたい」「成長したい」と思う気持ちの受け皿をいかに作るか、
その責任は大きいのではないでしょうか。