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HRD用語【行動科学】

2016.07.13

【行動科学】

人間の行動を予測し、体系的に整理しようとする学問。社会学や心理学を中核とし、精神医学、人類学、生理学、経済学、政治学などが含まれる。諸科学の垣根を越えて、人間の行動と社会の関係性を統合的に解明する経験科学。

 

行動科学は心理学を中核として1950年頃からアメリカを中心に発展した学問で、
現在では、企業の人材育成分野でも、その研究結果や概念が応用されています。
特徴的だなと思うのは、「動機づけ」に焦点を当てるものが多い心理学起源のメソッドに対して、
行動科学では、動機や人格などの、ある意味で不確定な要素を対象としないことです。

「どのように行動させれば、できる社員になるのか」
これが、人材教育に行動科学を活かす際の、代表的な考え方の1つです。しかし、
学際協力の範囲に政治学や経済学が含まれることから、社会的統計を通した人間の行動を予測することが、この学問の本分に思えます。
ですから、人材教育、特にOJTなどの1対1の育成に行動科学の概念を当てることは、難しくはないでしょうか。

人は考える葦であり、やはり行動の源泉は『欲求』、つまり動機なのだと思います。
「働く」ということは、人の生活に直結していて、社会的活動の根幹ですが、同時に個人的な要素を多分に含みます。
また、A君の心の動きが、一人でいる時と集団でいる時とで異なることがあるように、人には、多面性と独自性が混在しています。
人材をステレオタイプ的に認知し、統計的な行動予測をもって教育することが、今の時代にどう即すのか、非常に興味のあるところです。

「やってみせ、言って聞かせて、させてみせ、ほめてやらねば、人は動かじ。」
OJTリーダーの研修で聞かれる、山本五十六の言葉はこう続きます。
「話し合い、耳を傾け、承認し、任せてやらねば、人は育たず。
やっている、姿を感謝で見守って、信頼せねば、人は実らず。」

何をするのかを教え、同じ組織の一員として人格を尊重し、信頼し仲間となる。
企業での教育は、与える側、受ける側のそれぞれが人材であり、双方の成長が望まれます。
人を管理するだけでない、人材育成のありかたを模索しなければなりません。

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