2020年９月に経済産業省が「人材版伊藤レポート」を公表してから、人的資本の情報開示に注目が集まり、課題を認識して対策を打つ企業が増加しています。
上場企業などを対象に人的資本の情報開示が義務化されたことで、2023年3月期の開示対応を終え、2024年3月期以降の人的資本経営本格化に向けて、今まさに同業他社の動向や先進企業の取り組みについて情報収集を行っている人事ご担当者の方も多いのではないでしょうか。

「男女間賃金格差」「女性管理職比率」「男性育休取得率」など開示必須項目として比較可能性が高く、取り組み方によって企業の価値向上を大きく左右するのが「ダイバーシティ」であることに異論のある方は少ないでしょう。その中でも男性育休の取得率は上がってきてはいるものの、まだまだ「仕事と家庭の両立」に課題を抱えている層も多いのではないでしょうか。

会社として「ライフ」と「キャリア」の両立を支援できるような環境づくりを整備するのと同時に、当事者である層にも自分がこれからどうしていきたいのか、「自律的にキャリアを考えること」を求めていく必要があります。従来と同じキャリア教育をするだけではなく、DE＆I視点から考える新しい「両立支援のためのキャリア教育」がこれから重要になってくるのではないでしょうか。

ライフとキャリアの両立支援を通じて「イキイキ社員」を増やすためにどのような施策が必要なのか、本セミナーを通じてお伝えいたします。お気軽にご参加くださいませ！