近年、人的資本の情報開示に注目が集まり、課題を認識して対策を打つ企業が増加しています。

「男女間賃金格差」「女性管理職比率」「男性育休取得率」など開示必須項目として比較可能性が高く、取り組み方によって企業の価値向上を大きく左右するのが「ダイバーシティ」であることに異論のある方は少ないでしょう。ただ、前述の開示必須項目３つは、取り組み期間と成果の出方には時間差があります。「男女間賃金格差」「女性管理職比率」と比して、「男性育休取得率」は取組次第で即効性があります。
だからこそ近年、注目されているのが「男性育休取得の推進」であり、弊社においてDE＆Iの推進における突破口として多くの企業の取り組みを支援差し上げ、成果を上げて参りました。

しかし、一方で、形式的な「取得率」向上に躍起になり、同業他社と取得率を同率まで引き上げたり、目標値を達成しただけで、満足している企業が多く見受けられます。男性育休推進について小手先の企業と真正面から取り組んでる企業とでは、同じ育休取得率でも将来にわたって向上する企業価値が大きく異なって参ります。
形式的な人的資本開示ではなく、人的資本経営の本質を理解し、中長期にわたって企業価値の向上を図るために、男性育休推進は本来どうあるべきなのか。その推進のキーとなる経営者・管理職はこれからの人的資本経営時代にどう変化していく必要があるのか。この分野の第一人者である塚越氏に基調講演をしていただきます。